検索エンジンとWEBマーケティング
WEBサイトへの流入経路のうちの一部手段、自然検索流入や検索広告流入。これらは「検索エンジン」と連動するものです。日本人に馴染みが深い検索エンジンはGoogleやYahoo!です。そのため、日本人向けWEBマーケテイングにおいて、自社サイトへユーザーを集客してくるときには「GoogleのSEO対策」「Google検索広告」などを実施検討することも多いです。(ここでは説明を省略しますが、日本のYahoo!はGoogleと検索エンジンと同じものを採用しているため、GoogleでSEO対策を行えば、Yahoo!でもSEO対策を行えると考えて問題ありません)
では、訪日外国人向けの集客を考えたときはどうでしょう?日本人とおなじ広告施策を実施すれば十分なのでしょうか。…答えはもちろんNOです。海外の方が利用する検索エンジンが、日本人と同じとは限らないからです。ターゲットとする国の客層のシェア率が高い検索エンジンに対して、アプローチをしていくことが重要です。
今回は、日本をはじめ、世界の検索エンジン利用事情についてご紹介いたします。
Statcounter GlobalStatsについて
Statcounter Global Statsとは、Statcounterが提供する無料のブラウザ訪問者統計ツールです。ブラウザの利用状況を知ると同時に検索エンジンの情報も手に入れることができます。
https://gs.statcounter.com/search-engine-market-share/
全世界的検索エンジンシェアNo.1は(2023年5月時点)
1位 Google 92.52%
2位 Bing 3.13%
3位 Yahoo! 1.24%
4位 Yandex 1.06%
5位 Baidu 0.66%
全世界的検索エンジンシェアNo.1は、Googleです。92.52%と圧倒的な占有率を誇っています。
国ごとの検索エンジン利用状況(日本・中国・韓国・台湾・香港・アメリカ)
日本にくわえて、2023年春時点で訪日旅行客数が多い5か国(中国・韓国・台湾・香港・アメリカ)の検索エンジンシェア状況を調べてまとめました。
やはり全体的にはGoogleの利用が多いようですが、国によっては他の検索エンジンの利用率が高い国もあります。中国においてはBaidu、韓国ではNaverも意識する必要がありそうですね。ただ、基本的には海外においてもGoogleの対策を最重要視すべきです。
各検索エンジンの読み方・トップ画面紹介
耳慣れない検索エンジンもあったのではないでしょうか?
各検索エンジンの読み方・トップ画面を次でご紹介いたします。
・Google
・Yahoo!
・Bing
・DuckDuckGo
・Baidu
・Yandex
・Sogou
・Haosou
・Naver
・Daum
・CocCoc
Google(グーグル)
アメリカ企業GoogleLLCが開発・運営 https://www.google.com/
Yahoo!(ヤフー)
アメリカ企業Yahoo!が開発・運営 https://www.yahoo.com/
Bing(ビング)
アメリカ企業Microsoftが運営 https://www.bing.com/
DuckDuckGo(ダックダックゴー)
アメリカ企業が運営 https://duckduckgo.com/
Baidu(バイドゥ)
中国企業Baiduが開発・運営 https://www.baidu.com/
Yandex(ヤンデックス、ヤンデクス)
ロシア企業Yandexが開発・運営 https://yandex.com/
Sogou(ソゴウ)
中国企業テンセントの子会社Sogouが開発・運営 https://www.sogou.com/
Haosou(ハオソウ)
中国企業360が開発・運営 https://www.so.com/
韓国サムスングループ傘下で開発し、ネイバー株式会社が運営 https://www.naver.com/
Daum(ダウム)
韓国企業カカオが開発・運営 https://www.daum.net/
CocCoc(コックコック)
ハノイに本社を置くベトナム企業が開発・運営 https://coccoc.com/
おわりに
いかがでしたでしょうか? 様々な検索エンジンが存在しますね。
各検索エンジンで、自社サイトが他競合サイトより優位になるにはどうしたらよいのか、SEO対策は可能なのか、なにか広告実施は可能なのか・・・といった観点で詳細調査するとよいでしょう。
今回は各検索エンジンのデスクトップ版の画面を掲載してみましたが、モバイル版だとまた雰囲気が違うと予想します。各検索エンジンは様々な言語に対応していますので、気になる検索エンジンを実際に触ってみてはいかがでしょうか。自社のサービス利用者の多い国の人の、実際に欲しい情報や好みのコンテンツ傾向などを探るきっかけにもなるかもしれません。
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